オリンピック・パラリンピックの開幕まで残り100日となる中、聖火リレーが日本各地で続けられているが、新型コロナウイルスの感染が再び急増し、開催には依然として難しい課題に直面している。また、コロナ禍による社会への影響も大きく、さまざまな企業活動に広がっている。コロナ禍がもたらした社会変化の典型的には、ソーシャルディスタンスの確保やリモートワーク、テレワークの積極的導入、ウェブ会議の増加、オンライン飲み会の導入、非接触型決済の普及浸透などが挙げられる。
厚生労働省は昨年５月に『新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」』と題した行動指針を公表している。これは一種のアフターコロナの社会像といえる。
アフターコロナで変化した労働環境には、リモートワーク、フレックスタイム制の増加や人と人との接触、密着を回避するために、ＡＩを活用する企業が増加すると予想される。アフターコロナによって、新しい労働環境へ変化していく今、適応していくことが重要となってきている。

その第一に、変化に対応するスピードが求められる。第二にはＩＣＴ化の対応。様々な職業でも、オフィスワークのほとんどはＩＣＴ化を目指せば可能とされている。第三に、ワークスペースはもちろん、トイレや更衣室、喫煙所など３密を生み出す空間を避ける環境対策である。
また、アフターコロナも必要とされる人材は、ＩＣＴに精通していることが重要である。今日では、ＩＣＴは欠かせないビジネスツールとなってきており、精通した人材は即戦力として期待が大きい。また、これからはリモートでのコミュニケーションが多くなるため、情報をどれだけ丁寧かつ正確にアウトプットできるか、スキルが求められる。同時に、日々変わりつつある環境に適応していくには、日々新しい情報をインプットすることも不可欠である。
ココロナ禍により、医療・教育現場や建設現場、行政事務など、あらゆる分野において、より良い新しい様式、在り方に気付かされた。